特集

神戸芸術工科大学・小浦久子　阪神淡路大震災から25年が経った。大けがをした神戸のまちもようやく身体が動くようになりリハビリが進んだ。元気になってくると、つい無理をしてしまう。同時多発的に始まった都心の開発は、気がつくと体力を消耗し疾病リスク...

大阪医科大学・本庄かおりはじめに近年、都市計画においては、まちづくりに「健康」の視点を取り入れることが重要なテーマの一つとなっている。一方、公衆衛生領域においては、健康づくりにおける環境の整備が大きな関心を集めており、この分野における都市計...

奈良県立医科大学・遊佐敏彦わが国をとりまく医療・介護・福祉に関する現状わが国は、既に超高齢社会に突入しており、団塊の世代が 75歳以上の後期高齢者に達する2025年には、こうした問題がさらに加速すると懸念されている。厚生労働省では、高齢者の...

大阪市立大学・森一彦団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けること「エイジング・イン・プレイス」1)ができるよう、住まい、 医療、介護、生活支援・介護予防...

武庫川女子大学　加登遼■スマートデクラインに向けたウォーカビリティ評価　日本の都市計画は、人口減少期に入り、遷移点を迎えている。特に、日本における人口減少都市の大都市圏スプロール市街地は、急速な高齢化を伴う人口減少に対応する必要がある。そこ...

関西大学　秋山孝正■はじめに　わが国は、1970年に「高齢化社会」（高齢化率７％）に突入した。その後、高齢化率は急激に上昇し、1994年に高齢社会（14％）、2007年に超高齢社会（21％）へ突入している１)。さらに2018年の高齢化率は、...

生駒市　田中明美■はじめに　本市は、団塊の世代が後期高齢者となる2025年に向け、「地域包括ケアシステム」の構築を目指し、規範的統合を進めている。特に令和3年度に、前期高齢者と後期高齢者の割合が逆転することや、2025年までの後期高齢者の伸...

（社福）さんさん山城　大河内雅司■57歳の農福新人　定年を待たず、この4月にまちづくりコンサルタントから農福連携１）の現場に転職しました。農業従事者の平均年齢は66.8歳（平成30年）なので、畑では57歳の青年（更年期ですが）といったところ...

神戸芸術工科大学 小浦久子　平成は都市計画課題の転換期だった。持続可能な開発 の考え方（昭和 62 年）は、環境と開発の共存を求め、この 30 年の間に生物多様性や気候変動など地球規模の計画課題となり、そこに起因する災害リスク等が新たな計画...

神戸大学 竹林幹雄はじめに　昭和の時代は成長の時代であった。特に戦後の復興経済 から高度経済成長、そしてそれらを支える全国総合開発計画 に象徴される需要追随型のインフラ整備１）は、正に（高度・ 安定）成長経済を背景にしたものであったといえる...

龍谷大学 石原凌河はじめに　阪神・淡路大震災から24年が経過した。阪神・淡路大震災の都市復興に関わった行政・民間の技術者の多くも退職し、その経験の継承が多くの組織で課題となっている。日本都市計画学会関西支部に特別委員会「大規模災害からの都市...

大阪大学　澤木昌典日本現代都市の死と生　新雅史著『商店街はなぜ滅びるのか』（平成24年・光文社新書）によれば、今日私たちの言う「商店街」は第1次世界大戦後に都市に零細小売商が急増したことが成立の発端である。「多くの人々が農業をやめて都市に出...