関西支部だより＋ 37号（2023年11月版）
特集「都市経営とまちづくり」No.6大阪大学 大学院工学研究科
助教 青木嵩
[はじめに]
我が国は，２００８年より人口減少社会に突入している．こうした背景には，若年層，壮年層の晩婚化や単身世帯化があり，郊外開発が大きく進行した２０世紀後半の様相とは異なりつつある．また女性の社会進出に伴い，共働き世帯が増加しており，これは家族社会学で言う近代家族像が終焉へと向かうことを示唆している．では，戦後の行動経済成長期から開発が進み，こうした近代的な家族の受け皿であった我が国のニュータウンは，今後どのように移り行くのだろうか．
多くのニュータウンは，まちびらきから数十年が経過し，世代交代の時期に差し掛かる．開発当初は，同じような世帯が移り住み，世帯構成や所得階級，さらにはライフスタイルまで均質的[1]とされたニュータウンだが，彼らが今後受け入れる人々の家族像はどのようなものなのだろうか．それらは，昔と同じようにどの地域でもあまり差のない均質な人々か，それともニュータウンごとで異なりつつあるのか．
特に人口減少傾向にある都市圏[1]では，当初のような開発圧力や住戸ニーズがなく，居住者優位の買い手市場となっており，少なからず地域差が生じている（生じやすい）のではないかと考えられる．もし仮にニュータウンに住まう家族像が個々で違うのであれば，これまで同様にニュータウンを一括りにした画一的な地域再生では対応できなくなる．そこで本稿では，変容の過渡期に立つニュータウンに注目し，筆者がこれまで行ってきた研究から，京阪神都市圏[2]のニュータウンの分化の実態についてまとめる．
[京阪神都市圏のニュータウン]
国土交通省がまとめる全国ニュータウンリスト（平成３０年度版）によると，約２２０もの計画的住宅地が京阪神圏下に開発されている．こうしたニュータウンの分布を図１にまとめてみた．なお各プロットの色は主な開発主体を表しており，大きさが開発規模を示す．
こうしてみると，１９５０年代までは，公的機関が中心となった開発に偏っているが，１９６０年代以降から民間開発やURなどを中心とした開発が多くみられるようになった．また規模としても１９５０年代までと比べて中規模以上のものが多い．それでも５０ｈａ未満の小規模開発も存在しており，大小さまざまなニュータウンが形成されたのもこの時期である．１９８０年代に入ると，一部に公的機関による開発を残しつつも，主に民間による小・中規模ニュータウン開発が中心となる．
なお１９６０年代～１９７０年代にも既に和歌山県方面などで都心から２０㎞～３０㎞圏域やそれよりもさらに遠方における開発がみられたが，１９８０年代以降も継続してこうした都市圏辺縁部における開発がなされている．これらニュータウンの多くが，鉄道沿線上に立地するが，一部は駅徒歩圏外にあり，最寄りの鉄道駅までバスなどを用いてアクセスする必要がある．こうした住宅地の多くは，いわゆる超郊外であり，都心部へ通勤できるか否かの境界線上にあると言える．
こうしたニュータウンでは，前述の通り均質な世帯が流入した．それは，彼らの属性だけでなく，流入する時期もほぼ同じであり，その後も同じように歳を重ねていったのである．故にこれら住宅地で世代交代が始まるまでには，子供世代の独立，高齢夫婦のみ世帯化，高齢単身世帯化といったフェーズを踏むこととなる．
図１：京阪神圏下のニュータウンの分布と開発年代・主体・規模（Aoki, T., & Kadono, Y. (2020) “New Towns in the Kyoto-Osaka-Kobe Area: Typological Analysis of Regional Characteristics Based on Population Structure and Inflow”を基に筆者作成）
[ニュータウンの世代交代フェーズ]
世代交代のフェーズを迎えるニュータウンは，開発年や主体，規模などに偏りがあるのだろうか．順当にいけば，比較的早い時期に開発がされたニュータウンの方が，初期の居住者が高齢化して住民の入れ替わりが起きつつあると考えられる．また開発規模が大きいケースや公的機関が中心に開発したケースでは，より地域再生の投資が行われやすく，新しい世代のニーズに応えられる地域へと変容しているかもしれない．しかしながら京阪神圏下のニュータウンの人口動態や世帯構造特性の変容から各フェーズに分類してみると，意外と順当な結果とならないことに驚く．
図２は，世代交代までに辿るフェーズを９つに区分し，各フェーズに該当するニュータウンをプロットしたものである．この９つのフェーズは，大きく３つのステージ（世帯分離ステージ，停滞ステージ，変容ステージ）に区分できた．ｘ軸が各ニュータウンの開発された時期を表しており，ｙ軸がフェーズ分類である．そして図１同様に色が開発主体，サイズが開発規模を示す．なおフェーズ分類だが，下から上に向かうに従って世代交代フェーズに近づいていく．
図２：世代交代の各フェーズに該当する京阪神圏下のニュータウンの開発年代・主体・規模（Aoki, T., & Kadono, Y. (2020) “New Towns in the Kyoto-Osaka-Kobe Area: Typological Analysis of Regional Characteristics Based on Population Structure and Inflow”を基に筆者作成）
俯瞰してみると，核家族中心フェーズから単身・夫婦のみ世帯中心フェーズまでは，順当に開発年代が比較的早いニュータウンほど上のフェーズに属する傾向がみられる．しかしながら変容ステージに入ると，必ずしもそうとは言えない．１９６０年代や１９７０年代に開発されたニュータウンも属しているが，一方で１９８０年代以降に開発されたニュータウンも該当する．また開発規模や主体を見ると，世帯分離ステージに民間企業主体の小規模開発ニュータウンが比較的多く見られるが，そうかと言って変容ステージのニュータウンが必ずしも大規模開発・公的開発に限定されているわけでもない．
ニュータウンの立地特性の観点では，都心圏域３０㎞以遠では変容ステージに属するニュータウンが確認されないものの，３０㎞圏域内においては特定のエリアに偏るわけではない．さらに言えば隣接・近接するニュータウン間でも，フェーズが大きく異なるケースも散見された．世代交代が起きているニュータウンと接していても，そこに新しい世帯が入ってきているわけではなく，場合によっては流出している状態にある．結果として，新しい居住者を獲得しつつあるニュータウンは，立地や開発規模・年代・主体に関係なく存在する．世代交代という点ひとつとっても，そのフェーズまで進めるニュータウンと進めないニュータウン，一足飛びで突入するニュータウンと分化しつつあるのだ．では，次の疑問として現れるのは，こうした新しい居住者とは，すべからく開発初期のような子育て世帯の核家族世帯なのか，というものだろう．この点を次章で整理する．
[流入世代の特徴から見たニュータウン]
近年，人口減少が進む中ですべてのニュータウンが同じように若い世代を獲得しているとは限らないのではないか．前述の世代交代フェーズの違いに加えて，各ニュータウンに近年流入している世代の特徴からニュータウンの分化を捉えてみようと思う．なお流入世代を整理するにあたり，ここでは我が国における近年のライフステージの特徴から①若年層（２０～３４歳：社会進出・婚約ステージ），②中間層（３５～４９歳：労働人口の中心・子育てステージ），③プレリタイア層（５０～６４歳：子供の独立と定年退職準備ステージ）として，２００５年から２０２０年までのコホート人口比率を中心に分析を行っている．コホート人口比率を用いたのは，どのライフステージに差し掛かる際に社会増加傾向が大きく（あるいは小さく）なるのか勘案し，その特徴を持ってニュータウンを類型化するためである．
類型化により得られた結果を図３に示す．京阪神都市圏下のニュータウンは，大きく５つのタイプに分けられた．各プロットは，ニュータウンの中心点であり，プロットの形状によって該当する類型が異なる．ＣＬ１は，人口流入は少ないが，一方で流出も少ない人口定着型のニュータウンである．ＣＬ２とＣＬ３は，特定の世代の社会増加がみられるニュータウンである．ＣＬ２は，主に中間層と高齢世代に差し掛かるライフステージの人々が移り住んでくる傾向にある．これに対し，ＣＬ３は，若年層に差し掛かる際に流入傾向がみられた．さらにＣＬ４およびＣＬ５は，どちらも人口流出傾向が表れたニュータウンであり，特にＣＬ５においてその傾向が強い．またこれら類型に割り振られなかったが，極端に特徴的な傾向を示したニュータウンの中には，高齢世帯以上の世代流入のみに偏るような住宅地も確認された．
図３：新規流入世代に基づくニュータウンの類型と分布（青木嵩（2022）“新規居住者の世代類型に基づくニュータウンのセグリゲーションに関する考察－人口減少傾向を伴う大都市圏：京阪神圏下のニュータウンを対象に－”を基に筆者作成）
こうしたニュータウンの特徴としては，ＣＬ３とＣＬ４が比較的早期に開発されたニュータウンに偏る傾向にあり，同じような時期に開発されたニュータウンでも若者が移住してくる地域と総じて人口流出が進む地域に分かれている．なお若者の流入がみられるＣＬ３だが，都市圏内での分布としては，比較的都心部近郊にあり，公的機関による開発が主体のニュータウンが多い傾向にある．その他の類型は概ね都市圏内に広く分布している．こうした中で開発規模が中規模以上のニュータウンは，中間層以上の流入がみられるＣＬ２に偏る傾向が確認されている．開発規模が大きい分，比較的多様な世代を受け止める基盤が残っているのではないかと思われる．
また新しい居住者の流入がみられたＣＬ２とＣＬ３に加えて著しい人口流出が起きているＣＬ５は，土地の価格が２００５年時点と比べて２０２０年に増加しているニュータウンと減少しているニュータウンに大きく二分化している．前者のふたつの類型で見れば，新しい居住者を獲得するニュータウンとして，魅力や価値が向上していることにより人々を惹きつけるケースもあれば，反対に価格（分譲・賃貸問わず）が低下していることで入りやすくなっているケースとに分かれているのだろう．実際に京阪神都市圏の所得水準の推移では，都心部に比べて郊外部は，２０００年代初期までは一人当たり課税所得が上回っていたが，２００７年ごろに逆転し，その後，都心部は上昇する一方で郊外地域は低迷が続いている．もちろんこうした背景には郊外地域の高齢化なども影響を与えているが，ニュータウンに流入している若い世代も一定数は相対的に所得が低くなりつつあると考えられる．
ニュータウンに流入してくる世代は，必ずしも当初想定されたような若い世代＝次世代とは限らない．子育て期とみられる中間層までが入ってきているのであれば，世代交代が進んでいると言えるだろう．しかしながら実際は，プレリタイア層や高齢世帯が集まるニュータウンも存在している．人口減少が都市圏規模で進む中では，ニュータウン開発当初に移り住んできたような世帯像のみを対象にしてはいられない．ここには，対象とする世代もそうだが，彼らの所得状況なども踏まえる必要がある．新しい居住者が移り住んでいるから良いニュータウンと言い切るのではなく，それが地域の魅力によって惹きつけられた流入なのか，それとも他に選択肢があまりない中で選ばれた結果なのかも考慮していかなくては，必要とされるサービスや都市機能，セーフティネットなどを見落とすことになるのではないか．
[働く場で見たニュータウン]
前章では，流入世代から見たニュータウンの分化を追った．では，移り住む人が変わってきているのであれば，「住」と同様に重要な「職」の在り方も変わってきているのではないか．本章では，従事する産業に基づいたニュータウンの分化を勘案していく．なお前提として，郊外居住者の働く場所が，従来の都心から郊外へと乖離する傾向があることを述べておく．２０００年代以降，京阪神都市圏で郊外部に位置する市区町村の６割強において，都心部で働く居住者の割合が減少している傾向が確認されている．このような傾向は都心部に隣接する地域でも確認できる．また郊外部にも働く場の集積が発生しており，それらは近隣の人々が通勤する場所もあれば，京阪神圏の広域から人が集まるような場所もある．彼らの居住地にはニュータウンも含まれており，これまでの「都心へ働きに出て郊外に住む」が職住の在り方の主軸とは言い切れなくなってきている．
このような状況を踏まえて，ニュータウン居住者の従事する産業を見る．２０００年，２０１０年，２０２０年と比べてみると，どの年代でも卸売り・小売業や医療・福祉などの各種サービス業に従事する人々が多いことに違いはない．しかしながら各ニュータウン内での従事産業比率を取り上げると，年数を経るごとに各ニュータウン間の類似度が低下している傾向が伺えた．すなわち２０００年と比べて２０２０年では，各ニュータウンにおいて居住者の従事する産業の特徴がより顕著に表れているのだ．では，２０２０年において各ニュータウンの居住者の従事する産業の特性はどのようなものか．
図４では，居住者の従事産業比率からニュータウンの類型化を行っており，その結果をプロットしている．今回の結果から得られたのは，労働集約型産業[4]が集まるＣＬ１，知識集約型産業[5]が集まるＣＬ２，二次産業が多いＣＬ３，卸・小売がやや多いが特定の産業に大きな特徴を持たないバランス型のＣＬ４，農業従事者と医療福祉従事者が相対的に多いＣＬ５，最後に労働集約型，知識集約型問わず，専門性の高い産業従事者が多いＣＬ６である．分布を見るとＣＬ３やＣＬ４は広域に分散するも，都心駅間にはあまり分布していない．一方，知識集約型産業従事者の多いＣＬ２は，都市圏内でも比較的北部から東部（北摂エリアもしくは奈良市周辺）に立地する．また労働集約型産業比率の高いＣＬ１は，神戸市北西部（神戸電鉄沿線）に集中する傾向が伺えた．ニュータウンの分化は，こうした従事産業の側面でも表れている．京阪神都市圏としては，ニュータウンが受け皿となれる産業に多様性が生まれているが，こうしたニュータウンの特徴は，少なからずその立地で偏る傾向にある．
なおバランス型のＣＬ４は，同じような傾向のニュータウンが２０００年，２０１０年でも確認されているが，その数は２０１０年時点で３４であるのに対し，２０２０年では７３と該当する数が多くなっている．これは，ＣＬ４のように従事産業の多様性を内包するニュータウンと，他のＣＬのように特定の産業分野が相対的に強い独自性の高いニュータウンのふたつの大きな流れができていると考えられる．ここで各類型における人口の流出入傾向を踏まえると，ＣＬ４や労働集約型産業および第二次産業が多いニュータウンでは，人々が流出している．一方で知識集約型産業や専門性の強い産業比率が相対的に高いニュータウンでは，新しい居住者を獲得する傾向にある．前者のようなニュータウンは，専門性の強い居住者が流出した結果，独自性を獲得してきているとみられ，反対に後者のようなニュータウンでは，新しい居住者がこうした知識集約型や専門的な産業に従事しており，新しく独自性が付与された（あるいは元からあった傾向が強まった）ニュータウンと言えるだろう．
いずれにしてもニュータウンの再生を考えるにあたり，こうした従事産業の分化は見落とせない．新しい世代を受け入れるには，必ずしも都心部のみと繋がれば良いとは言い難く，郊外に形成された働く場の集積やあるいは近接する従業地などへのアクセス性も考慮していく必要がある．加えてひとつのニュータウン内で多様な産業従事者を受け止めるのか，あるいは特定の分野に特化していくのかも検討すべき案件だろう．多様性の内包と独自性の強化のどちらを選ぶかは，個々のニュータウンの特性を再度把握して検討していく必要がある．
図４：居住者の従事する産業に基づくニュータウンの類型と分布（青木嵩（2023）“郊外住宅地居住者の従事する産業分類から見た居住地分化に関する一考察”を基に筆者作成）
[令和のニュータウンの萌芽]
こうしたニュータウンの分化の先にはどのような景色があるのだろうか．まだ走り出したところであるため，しっかりとした結果を示せる段階にはないが，現在進めているプロジェクトから令和の郊外の萌芽として，可能性を２つほど提示したい．
ひとつは，農山村・漁村とのつながるニュータウンである．前章で触れたように郊外居住者の働く先が都心から離れつつある．そうした中，兵庫県三木市や和歌山県橋本市など，都市圏の辺縁部に位置するニュータウンでは，農林業従事者の増加が確認された．これまでも住宅地内での空地や近隣の耕作放棄地を活用した市民農園などはあり，副業あるいは趣味としての農業はあった．しかしながら本業を農業（あるいは林業・漁業）とする居住者が過去１０年ほどで少しずつ移住してきているのだ．事実，兵庫県三木市ではニュータウンに居住しながら近隣の農山村の田畑に通い農業をしているケースがある．これまで郊外ニュータウンは，その開発時の社会背景や性質から，都心との関係，鉄道沿線の主要駅との関係などに主眼が置かれてきた．しかしながら今後は，一部のニュータウンと近隣の農山漁村との間において，住の機能を前者が，職の機能を後者が担うような地域連携を想定してくことが求められるかもしれない．
もうひとつは，郊外のデグレードである．もともと理想の住宅地とされたニュータウンだが，現在その居住者構造や従事する産業（とそれに付随する所得），郊外居住に対するイメージ像が崩れつつある（これは筆者共著の『鉄道と郊外（鹿島出版）』で触れている）．もちろんすべてのニュータウンがこのような状況にあるのではない．次の世代が移り住むニュータウンを取り上げてみると，地価や物件の取引価格が高い地域と反対に低い地域とに二極化する傾向が確認できる．これまでのある種の理想の住宅地としての文脈を引き継いでいくニュータウンと，この文脈を外れてより身近な存在となりつつあるニュータウンとが混在していると考えられる．この時，その両者に移り住む人たちが持つニュータウン像やライフスタイルが同一（あるいは均質的）であると考えるのは聊か難しいだろう．具体例に欠けていて申し訳ないが，令和のニュータウンのひとつとして，より下町のような存在に変わっていくものも現れるかもしれない．
[おわりに]
本稿では，流入世代と従事産業の側面からニュータウンの分化を整理した．結果として，その差に大小あれども，ニュータウンは開発から数十年をかけてその独自性を高めてきている．故に画一的な再生論，再生方針を一律で付与するのは，分化が進む現状にはそぐわない．ニュータウンは，比較的安定した都市基盤や居住環境を有していると言える．であればこそ，令和のニュータウンは，こうした基盤・環境を土台に個々で独自性のある住宅地へと再編することが求められるのではないか．開発期ではなく，京阪神都市圏が成熟し変容の岐路に立つ現在だからこそ，ニュータウンの分化を利用して多様な居住地を内包する都市圏へと進むべきだろう．
しかしながら筆者もニュータウンの分化をすべて捉えきれたわけではない．例えば世帯構成や共働きなどの有無，ライフスタイル嗜好や所得の観点など，この現象に対して分析すべき側面はまだまだある．また最後に提示させていただいた萌芽の可能性についても具体的な検証を進めていく必要があるだろう．なかなかこのような視点からの分析に使えるデータが見つからず，よりミクロな調査を行う対象地を探すのにハードルがある．近年転入者が多い地域や民間企業が開発を進める地域などを取り上げつつ，マクロ視点でも引き続き調査を進めながら，令和のニュータウンの方針をさらに深く議論できるようにしていきたい．
参考文献
青木嵩（2023）郊外住宅地居住者の従事する産業分類から見た居住地分化に関する一考察，都市計画論文集，58 (3)，977‐983
青木嵩（2022）新規居住者の世代類型に基づくニュータウンのセグリゲーションに関する考察－人口減少傾向を伴う大都市圏：京阪神圏下のニュータウンを対象に－，都市計画論文集，57 (2)，432‐441
青木嵩，角野幸博（2021）“郊外生活の現在”，編：角野幸博『鉄道と郊外』，53‐90，鹿島出版会
Aoki, T. (2022) Formation and Typology of Workplace Agglomerations in the Suburbs During Population Decline, Urban and Regional Planning Review, 9, 1-24
Aoki, T., & Kadono, Y. (2020) New Towns in the Kyoto-Osaka-Kobe Area: Typological Analysis of Regional Characteristics Based on Population Structure and Inflow, Urban and Regional Planning Review, 7, 43-66
三浦展（1995）『「家族と郊外」の社会学』，PHP研究所
若林幹夫（2001）郊外論の地平，日本都市社会学会年報，2001 (19)，39‐54
注釈
[1] 例えば，三浦は著書『「家族と郊外」の社会学』（三浦, 2000）で消費行動やライフスタイルが均質的であるとした．また若林は，同時にこうしたニュータウンは生活のイメージまでも一定の規範的な商品化されたものであったと述べている（若林，2001）．
[2] 各年の国勢調査に基づくと現在の我が国では，東京都市圏を除き，京阪神圏や中京圏でも人口減少社会となっている．
[3] 本稿で定める京阪神都市圏とは，京都市，大阪市，神戸市の都心部への10％従業圏域に該当する市区町村を指す．なお都心部とは，各市（あるいは府）の都市計画マスタープランで都心や都心部として明示された区域とする．
[4]労働集約型産業とは，経済用語のひとつである．事業活動の大部分を人間の労働力に頼る割合が多い産業を表し，農業や製造業，介護産業およびその他サービス産業が主に外とする．
[5] 知識集約型産業とは，経済用語のひとつであり，労働集約型産業と対をなすものである．頭脳労働や知識労働が事業の中心となる研究開発や情報通信，特殊機器などの高度組立産業，ファッション，医療，コンサルティング産業などが当てはまる．
